1960年代、諸外国で移植医療が行われ始めたのと同時期に日本の移植医療もスタートを切りました。

世界初の心臓移植の翌年に札幌医大の和田寿郎医師による日本初の心臓移植が行われました。このときに、脳死と移植医療に対する強い不信感が生まれたといわれ、その後の日本での移植医療は停滞してしまいました。

1980年には、心臓が停止した死後の角膜と腎臓の提供を可能とする「角膜と腎臓の移植に関する法律」が施行されましたが、他国において腎臓以外の臓器不全の患者も救われている移植医療の実情をみて日本国内でも脳死下の臓器移植の必要性が高まり、ついに、1997年10月16日に、脳死下の臓器提供を可能にする「臓器の移植に関する法律(臓器移植法)」が施行されました。

しかし、臓器移植法は、脳死下に臓器を提供する場合、本人の書面による意思表示と家族の承諾を必須とするなどの世界でも類を見ない厳格なルールであり、脳死下の臓器提供は増えませんでした。

また、世界のどの国においても臓器の提供は足りておらず、2008年の国際移植学会で「移植が必要な患者の命は自国で救う努力をすること」という主旨のイスタンブール宣言が出されたことで、海外渡航による臓器移植に頼っていた日本でも臓器移植法の改正に拍車がかかり、2009年に改正臓器移植法が成立し、2010年7月に全面施行となりました。

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