移植医療がもっとあたりまえの医療になるために

当社団では、随時寄付の申し込みを受け付けております。
皆さまの想いを、日本の移植医療の未来のため活用させていただきます。

寄付の種類

一般寄付

任意の金額を寄付いただくものです。

クレジットカードを利用して寄付することも可能です。

遺贈

遺言書を作成し、ご自分の財産を特定の人や団体に寄付するものです。

相続財産からの寄付

相続された財産を寄付いただくものです。寄付いただく場合、

相続税の課税対象となりません。

香典返しに代わる寄付

ご葬儀などでお香典をいただいた方々へ、お礼の品を渡すのではなく、

故人の遺志を尊重し、当社団に寄付をするというものです。

一般寄付について

日本臓器移植ネットワークへ寄付をすると、税制上の優遇措置が受けられます
公益社団法人である日本臓器移植ネットワークにご寄付いただいた場合、特定公益増進法人への寄付金として、税制上の優遇措置が受けられます。
控除を希望されるときは、お送りしたJOT発行の領収書を添付して納税・確定申告の際、税務署に申告してください。
なお、税額控除を選択される場合は、「税額控除に係る証明書」もあわせて添付してください。「税額控除に係る証明書」は、下記よりダウンロードしてご利用ください。

詳しくは、お近くの税務署へお問い合わせいただくか、公益法人informationをご参照ください。

趣意書はこちら

寄付の方法

インターネットによる申込み

下記の「寄付をする」ボタンをクリックし、申込みフォームで、必要事項をご記入ください。
ご入金の方法は、銀行振込かクレジットカード払いかを選択することができます。
銀行振込は、「申込み確定後」下記銀行口座にご入金ください。

みずほ銀行

みずほ銀行 虎ノ門支店
普通預金 1779352
口座名義
シャ)ニホンゾウキイショクネットワーク
公益社団法人日本臓器移植ネットワーク

郵便振替

00180-8-174184
口座名義
シャ)ニホンゾウキイショクネットワーク
公益社団法人日本臓器移植ネットワーク

クレジットカード払いの場合は、カード情報を入力していただくとその場ですぐに寄付することができます。
なお、クレジットカード払いの場合の領収書の発行日は、私ども日本臓器移植ネットワークへの入金日となります。
*通常、2カ月程度になります。

お電話によるお申し込み

お電話のうえ、「寄付申し込み」とお伝えください。社団より寄付申込書をお送りいたします。

03-5446-8800
(受付時間 平日9:00~17:30)

郵送によるお申し込み

寄付申込書を印刷し、ご記入後、下記までご送付のうえ、ご入金ください。

〒108-0022 東京都港区海岸3-26-1 バーク芝浦12階
(公社)日本臓器移植ネットワーク 総務部行

遺贈について

あなたのご遺志を臓器移植医療の未来につなぐ
遺贈のご遺志は、遺言書を残すことで、初めて実現することができます。当社団に遺贈いただいた財産は、相続税の課税対象になりません。
まずは、専門家(弁護士など)にご相談ください。

相続財産からの寄付について

故人の想いを、移植医療を支える活動のために遺す
相続人の方が、相続財産を寄付し、相続開始から10ヶ月以内に必要書類を添付し申告を行うと、寄付した相続財産が非課税対象になります
お手続きに関するご案内をさせていただきますので、まずは日本臓器移植ネットワークにご連絡ください。

香典返しに代わる寄付について

感謝の気持ちを、いのちをつなぐ活動に託す
香典返しに代る寄付をお考えの方は、まずは日本臓器移植ネットワークにご連絡ください。手続きのご案内をさせていただきます。
また、お香典を下さった方へのお礼状もご用意しております。

寄付に関するお問い合わせはこちら
日本臓器移植ネットワーク
03-5446-8800(平日9:00~17:30)

移植を待つ方の未来につながる活動の一部

寄付者名簿

わたしたちの活動をご支援いただき、誠にありがとうございます。
ご支援いただいている方のうち、ホームページ上に公表することを許可いただいている方のみ掲載いたします。(順不同・敬称略)

趣意書

目的と意義

1997年10月16日に臓器移植法が施行され、日本でも脳死での臓器移植がはじまりました。1995年4月から、心停止後の腎臓移植を公平かつ迅速に行ってきた日本腎臓移植ネットワークもこの日より日本臓器移植ネットワーク(JOT)に改組され、日本における死後の臓器提供について、公平かつ適正な臓器のあっせん業務を行っております。臓器移植は臓器に重い障害がある方にとって有効な唯一の治療法ですが、このためには、第三者の善意による死後の臓器提供があって初めて成り立つ医療であります。
現在、心臓、肝臓、肺、膵臓、腎臓、小腸の移植を希望してJOTに登録されている待機患者数は約13,000人ですが、年間移植数は300人と低迷しております。今後の移植医療発展に不可欠なのは、全国的に移植医療の知識の積極的な普及啓発により、提供していただく方が多くなるよう努力することと考えております。そのために国から臓器移植対策事業に補助を受けております。
また、収入としては国庫補助金や会費等ですが、それを上回る事業費を必要としております。不足する資金は、多くの皆様から善意のご寄付に頼らざるをえないのが実情であります。
つきましては、誠に恐縮とは存じますが、当社団の置かれております状況と臓器移植事業の重要性にご理解を賜り、何卒、ご協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

事業の概要

  • 臓器移植に関する調査及び研究並びにそれらに対する援助
  • 臓器移植に関する医師及び医療機関相互の協力体制の樹立に対する協力及び援助 (臓器移植の重要性を理解し、これに協力する医師、医療機関及び関係団体に対する援助を含む)
  • 臓器移植の知識の普及及び啓発
  • 移植希望者の登録、臓器提供者の確保、移植適合者の選定及び死後の臓器の提供のあっせん
  • 臓器移植に関する業務に従事する者に対する研修
  • 組織適合性検査のための諸条件の整備
  • 臓器移植を受けた者の社会復帰に対する協力及び援助

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